厳しい日本の給与所得の現状
以下が日本の賃金に関する現状です（2021年時点）。
・正規雇用の平均年収496万円
・年収400万円未満の割合 55.1％
・年収1000万円以上の割合 5％
・給与所得にかかる社会保険、所得税は今後も負担上昇傾向（現状20～55％）
・アメリカの平均年収（１ドル110円換算）は760万円
・韓国よりも約40万円 平均年収が低い状況
日本における給与所得の現状は大変厳しいものがあります。先進国で賃金上昇がない国は、唯一日本だけという現状。。。
もちろん各国の物価高も影響しますが、日本においては可処分所得（使えるお金）自体が年々目減りしていて、大変苦しい状態であることは事実です。さらには、今後のインフレ、増税傾向の流れは止まりません。
1.平均年収の高い業界・職種を選ぶ
当たり前のことですが、非常に重要な点は、「なぜ、高い給与が可能なのか？」という点。高収益を維持できる仕組みや働き方など、高収益・高収入業界には個人のキャリアにとっても価値の高い経験やスキルを身に着けることができるチャンスがあります。
職種においては、加齢と共に蓄積されていく、競争優位性蓄積型の職種を選ぶことが重要です。「独自性」を発揮できるか？資格優位性はあるか？市場ニーズはあるか？など将来予測を踏まえて、独自のキャリア・パスを考える必要があります。
2.昇格・昇給
今いる職場で実績を上げて、マネジメント層へとステップアップするという方法。特に職場の仲間や尊敬する上司などがいる場合には、非常に良い環境かと思います。単なる給与面だけではなく、組織内で当事者意識を発揮し、自分事として仕事を楽しめる環境は職業人として最高です。今の役職よりも２つ上のレイヤーから会社全体の業績を考え、主体性を発揮し、課題発見・解決案などを出していくなど、リーダーシップと主体性を発揮することがポイントです。
３．独立（起業など）
組織の所属から離れ、自ら事業を立ち上げ運営するパターンです。フリーランスもこの部類に入ります。自分の給与を自ら決める立場になりますが、法人経営にすることで資金調達、投資、節税など、事業をコントロールできる点に醍醐味があります。給与を支払う側の立場になることで見えてくる、社会構造や物事の本質に触れるチャンスでもあります。難しい点は、方向性を自ら決める点、ここを面白いと思える方は適性です。
年収アップの本質とは
ビジネスパーソンとしての影響力の発揮、そして機会の拡張です。重要な役割を担うことで、視座が上がり、物事を見渡す視界が広がります。結果として、社会課題視点から自らの行動を選択し、決断することから、ますますリーダー人材として成長することができます。
「年収を上げたい」といった本能的な欲求の先には、自身の成長と社会的な役割の向上というプロセスがあります。
成長できる場を探し続ける
突き詰めると、成長できる場という視点が重要です。
成長と収入の連動。この点を踏まえて、自分の関心領域と職業が重なる「場」を探し続けることが重要です。
チャンスを探し続けること、自分の人生について考え続けることを継続いただけますと幸いです。
